中華タブレットに付属するOffice 365 Personalを使う時の注意点（かのあゆ）

いわゆる中華Windowsタブレットを購入すると「Microsoft Office 365 Personal」が付属していることがあります。これは日本の「Office Premium プラス Office 365 サービス」とよく似た製品です。また、以前からある「Office Personal」とは異なります。

・AccessやPublisherも含めフル機能が使える
・Android版、およびiPad版Office Mobileのフル機能のアンロック
・毎月60分のSkype Outクレジット(日本国内は固定・携帯への発信も可能)
・MicrosoftのクラウドストレージOneDriveの容量が1TBに増設

といった特典が1年間利用可能になります。

日本には存在しない製品

ただし、日本で販売されているPCにバンドルされている「Office Premium プラス Office 365 サービス」とは異なり、Office本体も使用できる期間は1年間に限定されており。それ以降はOffice 365のライセンスを更新しない限りドキュメント編集ができない「Officeビューア」になるなど、機能が制限されます。

海外ではPCへのバンドルだけでなく単体商品としても販売されており、どちらかというと日本では既存のPC向けに販売されている「Office 365 Solo」に近い商品になります。

Office 365 Personalは日本で展開されているOffice 365製品とは別もので、販売されていません。しかし、中華タブレットなどにプリインストールされているものに関しては日本からでも初回アクティベーションは可能で、1年間Office 365の機能をフル活用することが可能です。

日本からのライセンス更新は不可能。日本版Office 365製品に切り替える際も時期によっては注意が必要

前述のとおり、バンドルされているOffice 365 Personalの有効期限は1年であるため、それ以降も継続利用したい場合は月額契約か年間契約という形でライセンス更新する必要があります。しかし、Office 365 Personalは日本で販売されている製品ではないため、日本からのライセンス更新は不可能となっています。

一応Amazon.co.jpなどで販売されているOffice 365 Personalのパッケージ版を購入してプロダクトキーを入手するか、VPN経由で接続先を海外に変更したうえでライセンス更新を行うという手順もありますが、そのままの状態ではライセンス更新ができません。

またOffice 365 Personalと「Office Premium プラス Office 365 サービス」や日本版「Office 365 Solo」は別製品扱いとなっているため、Office 365 Personalから日本版Office 365(PCプリインストール製品/Solo)への乗り換えができず、Personalの有効期限が切れた場合はMicrosoftのサポートに連絡し、いったんOffice 365 Personalのライセンスを無効化してから日本版Office 365製品のアクティベーションを行わないと正常にOffice 365サービス部分の利用を行うことができません。

以前、中国のタブレット「Ployer momo7w」にバンドルされていたOffice 365 Personalをアクティベートし、有効期限終了後に日本国内向け365サービスのライセンスを有効化したときに、Officeそのもののアクティベートは完了したものの、PersonalとPremiumのエディション違いによる問題からOffice 365サービス部のみ有効化できませんでした。

仕方なくMicrosoftのサポートチャットで正直に海外向けタブレットに付属していたOffice 365 Personalを有効にしていたために日本向けのOffice 365部分が正常に有効化できないことを伝えたところ、即座にOffice 365 Personalの購読解除と日本版Office 365サービス部の有効化という対応をとっていただけました。

中華タブレットについているOffice 365 Personalは基本的に日本国内では使いきりで、日本版Office 365サービスに乗り換えるときには場合によってはMicrosoftのサポートにお世話にならないと正常に有効化できないということを頭に入れておいたほうがよさそうです。

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